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 (読売 2009/4/23)

 http://news.nifty.com/cs/domestic/societydetail/yomiuri-20090423-00123/1.htm


 21日実施された第3回全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)について、大阪府豊中市教委は22日、近く府教委に対し、市町村別結果のデータを橋下徹知事に提供しないよう要望する方針を明らかにした。

 昨年のテストで、市教委が教科別平均正答率を非公表としたのに、府教委からデータを受けた橋下知事が公表に踏み切ったためで、山元行博・市教育長は「知事にデータが渡れば、市町村教委の判断が損なわれる」としている。

 学力テストの市町村別結果を巡っては、文部科学省の実施要領で市町村教委が自主的に公表の是非や範囲を判断するよう定められている。豊中市教委は昨年、市町村の序列化への懸念を理由に、設問別平均正答率のみを公表した。

 しかし、橋下知事は「教育予算の査定に必要」として、府教委から各市町村の教科別平均正答率の提供を受けた。その後、市民団体などから情報公開請求を受けると、完全非公表とするなどしていた一部自治体を除く豊中市など32市町分を開示した。

 同市教委は、今年のテストでも教科別平均正答率を公表しない方針。一方、橋下知事は「データを受けるのは当然で、公開するかどうかは情報公開条例に基づいた判断だ」と話している。


■教育委員会教育総務室総務課

  〒561-8501 豊中市中桜塚3-1-1

  総務係:06-6858-2539

  FAX:06-6845-6778

  メール:kyosoumu@city.toyonaka.osaka.jp
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:54


 (読売 2009/4/24)

 http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20090424-OYT1T00614.htm?from=main3


 高周波の不快音(モスキート音)を流して、深夜、公園に若者たちがたむろするのを防ぐ――。こんな実験を、5月から東京・足立区が始める。

 公園の遊具などの被害が全国的に相次ぐ中、同区内の公園でも、ベンチやトイレなどが壊され、その多くが夜間に集まる若者の仕業とみられるためだ。まず被害が多い公園1か所で、高周波音発生装置を設置し、効果があれば、ほかの公園にも導入する。装置の取扱代理店によると、公共施設での実験は全国初だという。

 実験で使われるのは、英国製の装置。一定方向に17・6キロ・ヘルツの高周波音を飛ばし、最長40メートル離れても不快に聞こえるのが特徴。日本音響研究所の鈴木松美所長(音響工学)によると、「高周波音は加齢により聞こえにくくなり、個人差もあるが、おおむね30歳以上になると聞こえなくなる。この程度では、人体への影響はないと思われる」。一方、10歳代の若者にはよく聞こえるとされている。

 この商品を扱う都内の代理店によると、英米などでは9000台以上が販売され、学校や公園の防犯対策として導入されている。ただ国内の販売実績は、個人商店などへの20~30台のみという。

 千葉県内の住宅街にあるコンビニでは昨年、試験的にこの装置を設置してみた。店長は「例外もあるが、スイッチを押すと2~3分で入り口付近にたむろしていた少年らがいなくなる」と効果を話す。

 足立区内の公園は約470か所。昨年度、トイレの便器や窓ガラスなどが破壊される被害は総額約300万円に上ったほか、落書きや騒音の苦情もある。大半は夜間に集まる中高生らしく、今回設置する区立北鹿浜公園(約2ヘクタール)でも約70万円の被害が出ている。区の委託で警備会社がパトロールしているが、「常駐できずに効果が上がらない」(区公園管理課)という。

 今回、装置(約20万円)は区に無料レンタルされる。区は地元町会の了解を得た上で5月に設置し、毎日午後11時~午前5時頃に作動させ、来年3月まで実験する予定。

 区の担当者は「近隣住民の迷惑にならない場所に設置する。若者がほかの公園へ流れたら、そこへの設置を検討する。そもそも、中高生が深夜に出歩かなければ、こんな実験をせずに済むのだが」と話している。

 ◆モスキート音=モスキートは英語で「蚊」(mosquito)の意味。英国で発明された若者のたむろ防止装置の製品名でもある。若者には「キンキンキン」と甲高い音が断続的に聞こえるという。開発者はユーモアあふれる科学研究に贈られる「イグ・ノーベル賞」の平和賞を2006年に受賞。製品は携帯電話の着信音にも利用され、教師には気づかれず教室で受信できるとして米英などで流行した。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:54


 (エキサイト 2009/4/24)

 http://www.excite.co.jp/News/society/20090424/Cabrain_21726.html


 インドネシアとの経済連携協定(EPA)によって昨年来日したインドネシア人看護師候補者は、この2月に日本の国家試験に初めて挑んだ。来日した104人の8割ほどが受験したが、合格者は出ていないという。これについて、全国自治体病院協議会の中島豊爾副会長は4月23日の定例記者会見で、日本語が「障壁」になっているとの見方を示した。

 インドネシア人看護師候補者らが日本語研修修了

 インドネシア人看護師候補者は、昨年8月に来日。今年2月まで海外技術者研修協会(AOTS)の日本語研修を受けていた。その後、全国47病院で看護助手として就労しながら、日本語の勉強を続けている。

 2008年度の看護師国家試験が行われたのは2月22日。候補者の受け入れ医療機関から合否の結果を収集している国際厚生事業団(JICWELS)によると、24日現在、合格者は1人も出ていないという。

 今回の国家試験については、日本語研修の修了式が行われた2月12日の直後であり、AOTSのEPA担当室、春原憲一郎日本語担当室長は、「今回は会場の雰囲気を見るというくらいのつもりで行ってくださいと、候補者や病院などには伝えている」と話している。

 一方、全国自治体病院協議会の中島副会長は23日の定例記者会見で、来日後の研修でコミュニケーション面をクリアしても、日本語による受験や難解な法律用語が合格の「障壁」になっていると指摘。また、末永裕之副会長は、「医療法や社会保障はまず英語で教えるのに、国家試験は日本語。通るのか非常に疑問」とし、「通らせないような試験じゃなく、どうすれば受かるようになるかという視線で考えなければ、国際問題にもなりえる」と述べた。

 EPAによる資格取得までの在留期間は来日から3年で、合格すれば看護師としてそれ以降も就労が可能。看護師国家試験は年1回で、3年間で受験可能な国家試験の機会は最多で3回となっている。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:53


 (産経 2009/4/23)


 麻生太郎首相が靖国神社の春季例大祭に真榊(まさかき)を供物として奉納した。「内閣総理大臣 麻生太郎」名で奉納され、供物料5万円は私費から支出されたという。

 麻生首相は「国のために尊い命を投げ出された方々に感謝と敬意を表するものだと思っている」と説明している。できれば靖国神社に参拝してほしかったが、真榊奉納も、国民を代表して戦没者らに哀悼の意をささげた行為として相応の評価をしたい。

 今回、中国外務省は「靖国神社は中日関係の中で重大かつ政治的に微妙な問題だ」としながら、直接的な批判を避け、「問題を適切に処理してほしい」と述べるにとどまった。韓国も「正しい歴史認識という側面から、非常に遺憾だ」(外交通商省)とする論評を発表したが、批判のトーンは盧武鉉前政権のときのように強いものではなかった。

 今月上旬、北朝鮮がミサイルを発射し、日本と中国、韓国は協力して北の核・ミサイル開発を封じ込めなければならない時期だ。今月末には、日中首脳会談も予定されている。

 そうした近隣外交への配慮もあり、麻生首相は参拝でなく、真榊奉納という形を選択したと思われる。中韓の抑制的な反応を見る限り、外交的にはやむを得ない判断だったように見える。だが、遺族や国民の立場に立てば、小泉純一郎元首相が行ったように、直接、靖国神社を訪れ、参拝するのが本来のありようである。

 麻生首相は今後の靖国参拝について「適切に判断する」と明言を避けた。機会がめぐってくれば、8月15日の終戦記念日などに堂々と靖国に参拝してほしい。

 今年1月の米大統領就任式で、オバマ大統領はリンカーン元大統領が用いた聖書に手を置いて宣誓を行った。就任2日目には、ワシントン大聖堂で行われた礼拝にクリントン元大統領夫妻らとともに参加した。

 多くの国々では、政治は伝統的な宗教と密接に結びついている。それを国民に押しつけない限り、「政教分離違反だ」などと問題視されるようなことはない。

 戦没者の霊が靖国神社にまつられ、その霊に国民が祈りをささげるのは日本の文化である。中国や韓国などが互いの文化の違いを認めつつ、北の核や拉致問題解決など共通の目標に向かって力を合わせるような関係を築きたい。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:53


 (読売 2009/4/24)

 http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20090424-OYT1T00895.htm


 月刊誌「WiLL」に掲載された記事で名誉を傷つけられたとして、土井たか子・元衆院議長(80)が、出版元の「ワック・マガジンズ」(東京)と花田紀凱(かずよし)編集長ら2人に慰謝料1000万円の支払いなどを求めた訴訟の控訴審判決が24日、大阪高裁であった。


 大和陽一郎裁判長は「記載内容は虚偽」として、同社などに200万円の支払いを命じた1審・神戸地裁尼崎支部判決を支持、同社側の控訴を棄却した。

 判決によると、同社は同誌2006年5月号に土井氏が「(朝鮮)半島出身とされる」などとの虚偽の記事を掲載した。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:53


 (テレビ朝日 2009/4/25)

 http://www.tv-asahi.co.jp/ann/news/web/index3.html?now=20090425023954


 東京・千代田区の法政大学のキャンパス前で、抗議活動をしていた活動家と警察官がもみ合いになるなどして活動家6人が逮捕されました。

 24日午後1時ごろ、千代田区の法政大学市ヶ谷キャンパスの正門前で、中核派の学生活動家ら170人と警戒にあたっていた警察官約200人がもみ合いになりました。警視庁公安部によると、このもみ合いなどで活動家合わせて6人が逮捕されています。警視庁の調べに対して、6人は黙秘を続けているということです。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:52


 (人民網 2009/4/24)

 http://j.peopledaily.com.cn/94476/6644370.html


 日本の厚生労働省は21日、外国人雇用状況の速報値を発表した。日本で働く外国人労働者は09年1月末までに50万4360人に達した。そのうち中国人が半数近くを占め、ブラジル人が約20%だった。日本の中国語紙「中文導報」のウェブサイトが伝えた。

 外国人雇用状況の届け出は、以前は任意だった。07年10月の雇用対策法改正で、外国人の雇い入れと離職を関連部門に届け出ることが全ての事業所に義務化された。

 厚生労働省の統計によると、職業安定所(ハローワーク)には09年1月末までに、7万6811カ所の事業所から外国人を雇用しているとの報告を受け、外国人労働者は合計で50万4360人となった。前回08年10月末の48万6398人から3カ月で1万7962人の増加となった。

 都道府県別に見ると、外国人労働者に占める割合は東京が25%でトップとなり、愛知が12%で続いた。業種別に見ると、製造業が39.6%、サービス業(未分類含む)が19.7%、飲食・ホテル業が10.4%、卸売・小売業が8.9%、教育分野が7.7%だった。各業種に占める外国人労働者の出身を見ると、製造業ではブラジル人(53.6%)と中国人(39.7%)が多数を占め、飲食・ホテル業では韓国人(20.3%)が最多だった。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:52


 (ニッカンスポーツ 2009/4/24)

 http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp3-20090424-486666.html


 民主、共産、社民の野党3党は24日午後、結婚する際に夫婦が同姓か別姓かを選択できるようにする「選択的夫婦別姓制度」の導入を柱とする民法改正案を参院に共同提出した。

 同法案は3党が1998年から繰り返し衆参両院に提出しているが、採決までには至っていない。参院では昨年廃案となったため再提出した。

 提出後の記者会見で、民主党の千葉景子参院議員は「先輩の女性議員が営々と取り組んできた課題で、成立を求める社会の声は高まっている」と早期の審議入りと採決を求めた。

 改正案には<1>結婚できる年齢を男女とも18歳に統一 <2>再婚禁止期間を100日に短縮-なども盛りこんでいる。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:51


 (産経 2009/4/25)


 日本の安全を守り、国際平和に名実ともに協力するために麻生太郎首相は、一つの決断を下すべき時である。それは集団的自衛権の行使は憲法上許されないとする政府解釈を見直すことだ。

 奇妙な解釈といわれながらも歴代政権は、内閣法制局や野党の抵抗で、見直しを棚上げしてきた。だが、現状のままでは北朝鮮の弾道ミサイルに有効に対処することはおぼつかない。米国向けのミサイルは集団的自衛権の行使に抵触するからといって、迎撃しないという国をどの国が本気になって共同防衛するというのか。

 海賊抑止などへの国際共同行動も、憲法解釈から実力行使には参加できないと言い張る国であっていいのかである。こうした歴史的な懸案を一挙に解決することができる立場に麻生首相がいることを強調しておきたい。

 首相は23日、安倍晋三首相(当時)の私的諮問機関「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会」で座長を務めた柳井俊二元駐米大使と会談した。

 懇談会は昨年6月、現在の解釈では新たな安全保障の重要問題に適切に対処できず、解釈を変更すべきだと明記した報告書を福田康夫首相(当時)に提出した。

 具体的には、(1)公海における米軍艦艇の防護(2)米国を狙った弾道ミサイルの迎撃(3)国際的な平和活動における武器使用(4)国連平和維持活動(PKO)での他国部隊の後方支援-の4類型は集団的自衛権を行使することで実施できるとした。だが、福田氏は解釈変更を否定して報告書を封印した。

 麻生首相は柳井氏から説明を聞いたあと、「(報告書を)勉強しなければならないと思っている」と述べた。首相は就任直後の昨年9月、「基本的に解釈を変えるべきものだと言ってきた」と語ったことがある。現行解釈の問題点をわかっているのだろう。再議論だけにとどまってはなるまい。決断こそが求められている。

 そもそも「わが国は国際法上、集団的自衛権を有するが、憲法上その行使は許されない」とする解釈に無理がある。日米安保条約前文は「(両国は)個別的又は集団的自衛の固有の権利を有している」とうたっている。昭和35年当時、岸信介首相は「一切の集団的自衛権を持たないということは言い過ぎ」と述べた。先例墨守と思考停止では日本の安全と世界の平和を守ることはできない。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:50


 (産経 2009/4/25)


 25日からの第3回中台交流機関トップ会談を前に、台湾では対中経済交流を巡る与野党の議論が沸騰している。馬英九政権が進める中台の経済協定締結や中国資本による台湾への投資解禁などに、野党の民進党や台湾団結連盟(台連)が「台湾を中国に売り渡す行為」と激しく反発しているためだ。経済協定交渉は今回のトップ会談を“瀬踏み”に年末に向けて本格化するとみられるだけに、一層の対立激化は避けられない。

 中国の海峡両岸関係協会(陳雲林会長)と台湾の海峡交流基金会(江丙坤理事長)は昨年11月に台北で開いた第2回会談で、「三通」(中台間における直接の通商、通航、通信)に合意した。

 双方が発表した今会談の議題は中台間の(1)犯罪共同取り締まりや司法協力(2)航空・海運チャーター便の定期便への格上げ(3)銀行、証券、通貨決済などの金融協力-となっている。

 しかし、野党勢力は双方が「一つの中国(一中)市場の形成」(蔡英文・民進党主席)に向けて踏み込んだ協議、交渉を進めるとの警戒を強めている。具体的には(1)中台間の自由貿易を協定化する経済協力枠組み協議(ECFA)の推進(2)その一環でもある中国資本への台湾市場開放-の2点について何らかの合意が成立することへの懸念だ。

 馬英九政権は昨年5月、対中経済協力の拡大を通じた経済再生を唱えて発足した。昨秋からの世界不況で一段と中国傾斜を強めており、中台間の関税撤廃や資本移動の自由化などによって苦境脱却を図ろうとしている。

 中台間のヒト、モノ、カネの流れを自由化することで中国の高度経済成長に相乗りしようというわけだ。とりわけ中国と東南アジア諸国連合(ASEAN)の自由貿易協定が発効する来年までに、ECFAの調印を急ごうとしている。

 これに対し野党陣営は(1)「一つの中国市場」の形成で中国の安い農産品や工業製品、労働力が流入し、台湾の農民、中小企業、労働者が大打撃を受ける(2)世界最大の外貨準備を背景に、中国が台湾経済の要である銀行など金融産業を乗っ取る(3)ハイテク企業の買収によって中国への技術流出がおきる(4)メディア産業の買収で台湾の思想・言論が中国に牛耳られる-などあまたの問題を指摘して馬政権を激しく批判している。

 一方、政府当局の行政院経済部(省庁に相当)は(1)農業など影響の大きい産業はECFAの対象から外す(2)中国資本の台湾企業への出資上限を30%以下に設定するなどの防御策を講じる-と反論している。

 これについても野党陣営は、たとえ出資制限を設けても中国側が“籠絡(ろうらく)”した「台商(在中国の台湾企業)名義で買収すれば規制は尻抜けになる」(独立派系紙、自由時報)などと再反論。議論の応酬はとどまるところを知らない。

 与党の国民党は立法院(議会)の3分の2の議席を抑えているだけに、馬政権は対中経済交流拡大の手綱を緩める気配はない。野党民進党は5月17日に台北で反ECFAの大規模な抗議デモを計画するなど反政府姿勢を強めている。
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by sakura4987 | 2009-04-25 09:50

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